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目次
はじめに
現代の青少年にとってスマートフォン（スマホ）は日常生活に欠かせないツールとなっており、中高生のインターネット利用率はほぼ100%に達します。一方で、スマホの長時間利用による学業成績低下や生活リズムの乱れ、精神面への悪影響が指摘され、「スマホ依存」とも呼ばれる問題が社会的関心を集めています。
スマホ依存は、ネットやゲーム、SNS等の過剰使用により日常生活に支障を来す状態であり、一種の行動嗜癖（Behavioral Addiction）と位置付けられます。
近年その頻度は増加傾向にあり、2013年に日本の中高生の約8%がネット依存傾向と報告されましたが、2018年には中学生12.4%、高校生16.0%と約93万人に上ると推計され、5年で倍増しました。世界的にもスマホ依存の有病率は約20〜30%と報告されており、COVID-19下でリモート生活が増えた影響もあって「デジタル依存」は一層深刻化しています。
本稿では、中高生のスマホ依存（ゲーム依存・SNS依存を含む）について、使用実態や心身への影響、依存の種類、予防・介入法、および学校・家庭・医療現場での対応策を最新の知見に基づき概説します。
スマホ依存の定義と分類
スマホ依存とは、スマートフォンの使用を自ら制御できず、長時間の使用が常態化して心理的・身体的苦痛や生活上の支障を来す状態を指します。これは従来から議論されてきたインターネット依存症の一形態であり、過剰使用によって「明確な体や心の問題」または「明確な家庭的・社会的問題」が生じている状態と定義されています。
スマホ依存には主に以下のような特徴的症状があります。
- 使用の強迫性：常にスマホを手放せず、通知やSNSを頻繁にチェックする。
- 耐性の形成：使用時間や頻度が次第に増加し、より長時間の利用が必要になる。
- 離脱症状：使用を制限されると落ち着かない・イライラするなど禁断症状が現れる。
- 機能障害：勉強や睡眠など日常生活よりスマホを優先し、生活リズムの崩壊や対人関係の悪化を招く。
スマホ依存はその利用コンテンツによりいくつかのタイプに分類できます。代表的なものがゲーム依存（インターネットゲーム依存症）とSNS依存（ソーシャルメディア依存症）です。ゲーム依存は2019年に世界保健機関（WHO）によって「Gaming Disorder（ゲーム障害）」として国際疾病分類(ICD-11)に公式に位置づけられ、その診断基準には「❶ゲーム使用のコントロール障害、❷他の生活事よりゲームを優先、❸問題が生じても継続、❹個人・家族・社会・学業等に著しい障害を来すこと」が含まれます。
一方、SNS依存は医学的に正式な疾患カテゴリーではありませんが、SNS（LINEやTwitter等）の過剰使用がやめられない状態を指し、ソーシャルメディア依存とも呼ばれ研究が進んでいます。なお、米国精神医学会のDSM-5ではインターネットゲーム障害（Internet Gaming Disorder）が研究課題として付録に位置付けられましたが、SNS依存に関する正式な診断基準は示されていません。
実臨床では、スマホ依存の内容に応じて「ゲーム障害」「ネット依存」「SNS中毒」等の表現が用いられ、いずれも本質的にはインターネット利用行動の制御困難という共通の問題を抱えます。
中高生におけるスマホ使用実態
青少年のスマホ普及率は非常に高く、日本では中学生・高校生のほぼ全員がインターネットを日常的に利用しています。2021年の国内調査によれば、青少年の1日あたりスマホ平均使用時間は中学生で約2時間42分（161.6分）、高校生で約3時間46分（225.6分）に上ります。特に高校生では「1日3時間以上」スマホを使う生徒が62.4%と過半数を占めています。
中高生がスマホで利用する主なコンテンツは、動画視聴、オンラインゲーム、SNSなどのコミュニケーション、情報検索、音楽再生が上位を占めており、学年が上がるほど各種コンテンツの利用割合も増加する傾向があります。
厚生労働省研究班の全国調査（2018年）では、病的なネット利用が疑われる生徒が中学生の12.4%、高校生の16.0%に上り、中高生約93万人がネット依存状態にある可能性が指摘されました。
これは2013年時点の8.1%（約52万人）から大幅に増加した数値であり、スマホの急速な普及と相まって依存傾向の青少年が増えている実態が示唆されます。国際的にも青少年のスマホ過剰使用は深刻で、メタ分析によると世界の10代の約25%がスマホ依存のリスクありとの報告があります。
| 指標 | 中学生 | 高校生 |
|---|---|---|
| 平均スマホ利用時間（1日） | 約2.7時間（161.6分） | 約3.8時間（225.6分） |
| 1日3時間以上スマホ利用する割合 | （データ不足）※ | 62.4% |
| ネット依存傾向のある生徒の割合（2018年） | 12.4% | 16.0% |
※高校生では3時間以上使用者が62.4%。中学生では3時間以上の割合は高校生より低いと推測されるが明確なデータはない。
精神的・身体的影響
スマホ依存は青少年の精神面・身体面に様々な悪影響を及ぼします。以下に主な影響を整理します。
学業・認知機能への影響
スマホの長時間利用は注意力の低下を招き、学習効率を損ないます。文部科学省の調査では、1日2時間以上スマホを使用する生徒は学力テストの成績が有意に低下する傾向が示されました。またSNSや動画を断続的に見る行為は短期記憶の低下に繋がるとの報告もあります。結果として授業への集中力が続かず成績不振や遅刻・欠席の増加を招く恐れがあります。
睡眠障害・生活リズムの乱れ
就寝前のスマホ使用は入眠を妨げ、睡眠不足の原因となります。厚労省の調査によれば、スマホを1日3時間以上使う中学生の約40%が「睡眠不足や生活リズムの乱れ」を自覚していると報告されています。とくに深夜までSNSや動画閲覧を続けることで睡眠時間が削られ、さらにディスプレイのブルーライトが体内時計を乱すことで睡眠の質も低下します。その結果、日中の強い眠気や疲労、授業中の居眠りが増え、学業や気分面に支障を来します。
精神的影響（不安・抑うつなど）
スマホ依存はメンタルヘルスの悪化と関連します。系統的レビューによれば、問題的スマホ使用のある青少年は、うつ病のリスクがおよそ3.2倍、不安症のリスクが約3.1倍に上昇するとされています。またストレスの増大（OR=1.86）や睡眠の質の低下（OR=2.60）とも関連が認められ、スマホ依存が精神的健康を損なう明確なエビデンスが蓄積しています。
SNS依存では「他者から取り残されることへの強い不安（FOMO）」や自己肯定感の低下が報告され、現実世界での人間関係の希薄化や孤独感を深める可能性があります。
さらに、ゲーム依存では興奮状態の持続による攻撃性の亢進や感情調節の困難が指摘されており、いずれも精神発達段階にある青少年には深刻な影響となりえます。
身体的影響（運動不足・身体症状など）
スマホに没頭するあまり身体活動量が減少し、運動不足や体力低下を招きます。実際、スマホ依存傾向にある生徒は非依存の生徒に比べて日常的な身体活動（歩行やスポーツ等）の時間が有意に短く、座位中心の生活になりがちとのデータがあります。
最近の研究では、スマホ依存の高校生はそうでない生徒より筋力・持久力といった体力測定成績が低いとの報告もあり、長期的には肥満や生活習慣病リスクも懸念されます。また、長時間の画面注視による眼精疲労・視力低下や、うつむいた姿勢の持続による頸部痛・肩こり（いわゆる「ストレートネック」）も問題となります。
指や手首の過使用から腱鞘炎を起こすケースや、慢性的な頭痛・倦怠感を訴える例もみられます。さらに歩行中の使用（歩きスマホ）による転倒・交通事故のリスクも指摘されており、身体面への影響は多岐にわたります。
ゲーム依存とSNS依存の違いと共通点
スマホ依存の中でも、ゲーム依存（ゲーム障害）とSNS依存（ソーシャルメディア依存）は動機や影響にいくつかの相違点があります。以下に両者の特徴を比較し、その違いと共通点をまとめます。
| 観点 | ゲーム依存 (Gaming Disorder) | SNS依存 (ソーシャルメディア依存) |
|---|---|---|
| 公式な位置付け | WHOが疾病分類(ICD-11)にて「ゲーム障害」として認定。DSM-5では「インターネットゲーム障害」として研究段階。 | 疾病として公式分類はなし（問題行動として研究対象）が、デジタル依存の一種として議論。 |
| 利用行動の特徴 | オンラインゲームに没頭し、レベル上げや報酬獲得など達成志向が強い。長時間の連続プレイや課金行動がみられる。 | 常時SNSをチェックし、投稿や「いいね」に強い関心。絶えず他者と繋がっていないと不安になる（FOMO）。受動的スクロールも多い。 |
| ユーザー傾向 | 男子に多い傾向。競技性・協力プレイへの没入や、現実逃避型の利用が動機となりやすい。 | 女子に多い傾向。交友関係や自己呈示への関心が高く、他者評価への依存が強まりやすい。 |
| 心理・社会的影響 | 現実の学業や交友の軽視、成績低下、攻撃性の亢進や情緒不安定。親子間でプレイ時間を巡る摩擦も生じやすい。 | 現実の人間関係の希薄化や孤独感の増大、うつ病・不安症状の増悪。ネットいじめの被害・加害リスクも孕む。 |
| 生理的影響 | 夜間までのプレイによる睡眠不足、長時間同一姿勢による運動不足。興奮状態の持続による自律神経の乱れ。 | 深夜までのSNS閲覧による睡眠障害、常時スマホ操作による頸腕への負担。 |
| 共通点 | 両者ともスマホというデバイスで行われ、過度になると依存症状（コントロール障害・耐性・離脱・問題継続）を呈する。睡眠障害や学業不振など共通の弊害が多い。また共に精神的充足感をネットに求める点で類似し、現実生活への興味低下を招く。 | |
上記のように、ゲーム依存は達成感や興奮を伴う能動的嗜癖であり、一方SNS依存は常時他者と繋がることへの渇望による受動的嗜癖という側面があります。しかし共通して、いずれもスマホというプラットフォーム上で展開されるため相互に重なり合う場合も多く（例：SNSゲームに依存するケース）、「スマホ依存」という包括的な概念でとらえることが重要です。
調査研究では女子に依存傾向が高い一方で、医療機関を受診するネット依存患者は男性が多数という報告もあります。これはSNS中心の依存傾向にある女子は問題視されにくく治療に繋がりにくい一方、ゲーム依存になりやすい男子は外来受診に至る重症例が多い可能性を示唆しています。
予防と介入の方法
予防策
まず子どもがスマホを使い始める段階で過剰使用を防ぐ環境づくりが肝要です。保護者はスマホの利便性とリスクについて正しく理解し、子どもと話し合って使用ルール（利用時間帯・時間制限・利用場所など）を設定するべきです。例えば「夜21時以降はスマホをリビングに預ける」「食事中は触らない」等のルールを家族で決め、遵守を促します。
小児科や学校で機会あるごとにメディアリテラシー教育を行い、長時間使用の弊害（睡眠不足や依存のリスク）やネット上の危険（いじめや犯罪）について指導することも重要です。
学校教育では情報モラルの授業を通じて、ネット・ゲーム依存の予防啓発が推奨されています。
介入法（治療・支援）
スマホ依存に陥った中高生への対応は主に心理社会的なアプローチが中心となります。現時点で薬物療法など確立した治療法はありませんが、国内外で様々な介入が試みられています。その中でも有効性が示されているのが認知行動療法（CBT）や家族療法といったアプローチです。
CBTでは、スマホ使用の衝動を認識してコントロールするスキルを訓練し、代替行動（例：趣味・スポーツ・友人との直接交流）を促進します。また家族療法では、家庭内のルールづくりや親子間コミュニケーションの改善を図り、使用時間削減への動機付けを強化します。
依存治療の鍵は動機づけであり、本人が「スマホ利用を減らしたい」「やめたい」と思えるかが最も重要と指摘されています。
その他の介入法として、運動療法の有用性も報告されています。適度な運動習慣はスマホ利用時間を減らし、精神的充実を得る手段となりえます。実際、ランダム化比較試験のメタ分析で運動介入が青少年のスマホ依存傾向を有意に軽減したとの結果が示されました。
運動により日常の座位時間が減少し現実世界での自己効力感が高まることで、バーチャルな満足感（ゲームやSNS）への依存が和らぐと考えられます。このように、生活習慣の改善（運動・睡眠習慣の見直し）や余暇活動の充実も治療の柱となります。
さらに、日本では国立病院機構久里浜医療センターの「ネット依存症外来」をはじめ、各地で専門相談窓口や治療プログラムが整備されつつあります。厚労省の支援で「インターネット・ゲーム依存対策全国拠点病院」も指定され、医療従事者向けの対応マニュアル作成や研修が行われています。
学校・家庭・医療現場での対応
家庭での対応
保護者の役割は極めて重要です。前述の通り、スマホは本来保護者が子に「貸与」しているものであり、その管理責任は保護者にあります。まず保護者自身がスマホ依存のリスクについて正しい知識を持ち、子どもと十分に話し合って家庭内ルール（利用時間や時間帯、利用場所、フィルタリング設定など）を取り決めます。
決めたルールは紙に書いて見える所に貼るなどして遵守を徹底し、もし破られた場合は一時的にスマホを没収するなど毅然と対処することも検討します。
また、子どものスマホ利用状況について日頃から関心を持ち、急激に利用時間が増えたり深夜まで使用している様子がないか見守ります。保護者自身も「ながらスマホ」や過度なSNS利用を控え、子どもに模範を示す姿勢が大切です。
学校での対応
学校現場でも、生徒のスマホ依存傾向に気づいた場合の適切な対処が求められます。教師は日頃の生活指導や担任面談の中で、生徒の睡眠不足や成績低下、遅刻増加といった兆候に注意し、その背景として過度なスマホ利用がないか確認します。
必要に応じて保護者会などで情報共有し、家庭と協力した対応を図ります。また情報モラル教育の一環として、インターネット・スマホの適切な付き合い方を指導します。具体的には「長時間のICT利用が健康に及ぼす影響やネット依存の怖さ」を教材等で教えることや、「ネットいじめ防止やトラブル発生時の対処法」を生徒に学ばせることが重要です。
医療現場での対応
医療者（小児科医、精神科医、内科医など）は、スマホ依存による健康被害に早期に気づき支援する役割を担います。診察の際には睡眠障害や頭痛、気分不振などの症状の背景にスマホ長時間利用がないか問診することが有用です。
実際に依存が疑われるケースでは、専門医療機関への受診を勧めます。現在、国立の久里浜医療センターをはじめネット依存専門外来で認知行動療法や家族支援が行われており一定の成果が報告されています。
医師としては、DSMやICDの診断基準に固執せずとも、本人・家族の困り感が強いなら積極的に介入すべきです。幸い日本でも依存症対策が国を挙げて進みつつあり、「依存症専門相談窓口（地域の保健所等）」の整備や医療従事者向け研修が拡充されています。
まとめと提言
青少年のスマホ依存（ゲーム依存・SNS依存）は、この10年で急速に台頭した新たな健康問題です。中高生の大多数がスマホを所有し日常的に利用する現状では、誰もが依存に陥る可能性があります。スマホ依存は睡眠障害や不安・抑うつ、学業成績の低下など多方面に影響を及ぼし、将来の心身の発達にも深刻なリスクとなりえます。
その一方で、適切な介入により改善可能な行動習慣の問題でもあります。本稿で述べたように、予防の鍵は早期からの教育と環境整備にあります。
保護者は「使わせっぱなし」にせず責任ある管理者となり、学校は情報モラル教育を通じて生徒に正しい知識と自己管理能力を身につけさせることが重要です。医療者もまた、スマホ過剰利用が疑われる若者に目を配り、必要な支援につなげる役割を果たすべきです。
今後の提言として、国や自治体レベルで青少年のスマホ適正利用ガイドラインの策定と周知が望まれます。例えば、就寝前1時間はスクリーンオフにする習慣や、使用時間の上限目安など、科学的エビデンスに基づく勧告を示すことは有用でしょう。
スマホやインターネットは適切に使えば有益なツールであり、その利点を享受しつつ弊害を最小化するために、社会全体で青少年を見守り健全な成長を支えていくことが重要です。
参考文献リスト（2019年〜現在）
- [要出典] 樋口進ほか. インターネット依存の定義と現状. 厚生労働省「インターネット依存」研究班報告, 2016.
- [要出典] World Health Organization. ICD-11 for Mortality and Morbidity Statistics – Gaming disorder, 2019.
- [要出典] Kurihama Medical Center. ゲーム依存相談対応マニュアル, 令和4年3月.
- [要出典] 内閣府・こども家庭庁. 令和5年度 青少年のインターネット利用環境実態調査（速報）, 2024.
- [要出典] 松阪尊信. 「コロナ禍で広がるネット依存、ゲーム依存」国民生活センター, 2023.
- Sei Yon Sohn, et al. "Problematic smartphone use and associated mental health outcomes: a meta-analysis", BMC Psychiatry 19, 2019.
- [要出典] 厚生労働省 e-ヘルスネット. スマートフォンの長時間利用による健康影響に関する調査, 2021.
- [要出典] 文部科学省. 「スマホ利用と学力との関連」平成30年度全国学力学習状況調査, 2020.
- [要出典] 長野県教育委員会. スマートフォン等の使い方に関する指導ガイド, 2022.
- Al-Amri J, et al. "Mobile phone addiction impairs fitness in teens", Frontiers in Psychology 14, 2023.
