2005年から2025年にかけて、日本の2型糖尿病診療は「2010年の診断基準改訂(HbA1c≧6.5%の糖尿病型組入れ)とNGSP値への移行」「2013年熊本宣言による合併症予防目標HbA1c 7.0%未満」「DPP-4阻害薬・高用量メトホルミン・GLP-1受容体作動薬・SGLT2阻害薬・GIP/GLP-1受容体作動薬・週1回持効型インスリン・持続グルコースモニタリング(CGM)の登場」によって大きく変貌しました。本稿では、日本糖尿病学会の診断基準・診療ガイドライン・薬物療法アルゴリズム(第2版)および国内処方推移研究(JDDM70)に基づき、20年間の進歩と公的医療保険制度上の位置づけを整理します[1,2,3,4,5]。
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※上のスライド・音声概要・確認クイズは2025年6月の初版に合わせて作ったもので、本文の改訂内容は反映していません。

図中の誤りの訂正:(1) 図中の「〜2009年 HbA1c≧6.1%(JDS)」は誤りで、JDS値6.1%は2010年の新基準で示された値(NGSP値6.5%に相当)です[1]。(2) 「2012年 HbA1c≧6.5%を診断基準に追加」「空腹時血糖・OGTTと同等に診断可能」は誤りで、正しくは2010年の追加で、HbA1cだけでは確定診断できません[1,2]。(3) 「HbA1c 5.7–6.4%(いずれも保険指導の対象)」は誤りで、日本の基準では6.0〜6.4%が「糖尿病の疑いが否定できない」群、5.6〜5.9%が「将来糖尿病を発症するリスクが高い」群です。また「保険指導」は「保健指導」の誤記です[1]。(4) 「2015年 GLP-1受容体作動薬 保険収載」は、GLP-1受容体作動薬全体の収載年としては誤りです。国内の承認・収載年は本記事の出典では確かめられていないため、本文では年を示していません。(5) 「メトホルミン用量上限拡大 2500mg/日まで」は誤りで、正しくは2010年に750mg/日から2,250mg/日へ引き上げられました[5]。(6) 「ガイドラインでも第一選択を推奨(SGLT2/GLP-1)」は誤りで、日本糖尿病学会のアルゴリズムは一律の第一選択薬を定めていません。SGLT2阻害薬などを優先して考えるのは、慢性腎臓病・心不全・心血管疾患を併せ持つ場合です[3,4]。同じ欄の「減量目標5〜10%」「メトホルミン+GLP-1/SGLT2併用が主流」も、本記事の出典では確かめられていません。(7) 「2016年 糖尿病足病変 保険収載」「2017年 フラッシュグルコースモニタリング(FGM)保険収載」の年は、一次資料で確かめられていません。(8) 「現在の主な診断基準」欄の「随時血糖値≧200mg/dL(糖尿病の典型的症状がある場合)」は誤りで、随時血糖値≧200mg/dLは症状の有無にかかわらず糖尿病型の一つです。典型症状は、血糖値が糖尿病型のとき初回検査で診断を確定できる条件です[1]。(9) 「2012年以降 JDS→NGSPへ完全統一」の年は、本記事の出典では確かめられていません。(10) 「2023年 チルゼパチド 保険収載」の年月も、一次資料で確かめられていません。
📚 目次
はじめに:処方推移データにみる20年間のパラダイムシフト
日本の多施設共同研究(JDDM70:経口血糖降下薬治療中の2型糖尿病患者延べ172,960人)では、2002年から2020年にかけてスルホニル尿素(SU)薬の処方率が79.8%から29.9%へ減少した一方、ビグアナイド薬(メトホルミン)は34.0%から63.9%へ増加し、2009年登場のDPP-4阻害薬は約75%、2014年登場のSGLT2阻害薬は32.9%に達しました[5]。
2005年から2025年までの20年間で、日本の2型糖尿病の診断基準と薬物療法・医療機器は大きく変わりました。2000年代前半にはSU薬を中心とするインスリン分泌促進薬が処方の大半を占めていましたが、現在では低血糖を起こしにくく、体重や心血管・腎アウトカムにも配慮した薬剤選択が標準となっています[2,3,4,5]。
糖尿病データマネジメント研究会(JDDM)が2002〜2020年の19年間にわたりJDDM参加の糖尿病専門医施設の通院患者を解析したJDDM70研究では、経口血糖降下薬の処方構成が劇的に入れ替わったことが定量的に示されています[5]。また、日本のレセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB:100万人超の2型糖尿病患者)の解析でも、初回処方として最も多く選ばれているのはDPP-4阻害薬であり、次いでビグアナイド薬、SGLT2阻害薬の順となっています[3,4]。本稿では、これらの変化をエビデンスと公的医療保険制度の観点から振り返ります。
診断の進歩:HbA1c(NGSP値)導入・管理目標とCGMの普及
1. 2010年診断基準改訂とNGSP値への国際標準化
2000年代まで、日本の糖尿病診断は空腹時血糖値や75g経口ブドウ糖負荷試験(OGTT)2時間値、随時血糖値を中心に判定され、HbA1cは補助的指標にとどまっていました[1]。2010年、日本糖尿病学会は新しい診断基準を示し、HbA1c(NGSP値)≧6.5%(JDS値≧6.1%)を「糖尿病型」の4番目の判定基準に組み入れました[1,2]。現在は日常臨床でも、国際標準のNGSP値でHbA1cを表記します[1,2]。
・糖尿病型の基準:①空腹時血糖値≧126mg/dL、②75g OGTT 2時間値≧200mg/dL、③随時血糖値≧200mg/dL、④HbA1c(NGSP)≧6.5%のいずれか[1,2]。
・初回検査のみで糖尿病と診断できる場合:同一採血検体で血糖値(①〜③のいずれか)とHbA1c(④)の双方が糖尿病型を示した場合、または血糖値が糖尿病型であり口渇・多飲・多尿・体重減少などの典型的症状や確実な糖尿病網膜症を伴う場合[1,2]。
・再検査の原則:上記を満たさない場合は別日に再検査を行いますが、HbA1cのみの反復検査では糖尿病と確定診断することはできません(少なくとも1回は血糖値の糖尿病型確認が必要)[1,2]。
2. 血糖コントロール目標(熊本宣言2013と高齢者目標)
診断後の管理目標も明確化されました。2013年の日本糖尿病学会「熊本宣言2013」以降、血糖正常化を目指す際の目標はHbA1c 6.0%未満、細小血管合併症の発症・進展予防のための目標はHbA1c 7.0%未満、低血糖などの理由で治療強化が困難な際の目標はHbA1c 8.0%未満と整理されました[2,4]。さらに2016年には日本糖尿病学会・日本老年医学会合同委員会より「高齢者糖尿病の血糖コントロール目標」が策定され、認知機能・ADL(日常生活動作)・併存疾患、および重症低血糖が危惧される薬剤(インスリン製剤、SU薬、グリニド薬)の使用有無に応じて個別の目標値(および下限値)を設定する方針が定着しています[2,4]。
3. 持続グルコースモニタリング(CGM)の進歩と保険適用
血糖評価デバイスでは、指先穿刺による自己血糖測定(SMBG)に加え、皮下間質液中のグルコース濃度を連続測定する持続グルコースモニタリング(CGM:間欠スキャン式CGM[isCGM]およびリアルタイムCGM[rtCGM])が広く普及しました[2,22,23]。
1型糖尿病患者を対象とした無作為化比較試験IMPACT試験(2016年)では、間欠スキャン式グルコースモニタリングの使用により低血糖(<70mg/dL)の時間帯が対照群に比べ38%減少(1日あたり3.38時間→2.03時間、群間差-1.24時間/日、P<0.0001)しました[22]。また、基礎インスリン療法中(追加インスリンなし)の2型糖尿病患者175人を対象としたMOBILE試験(2021年、8か月間)では、CGM群はSMBG群に比べHbA1cが有意に低下し(9.1%→8.0% vs 9.0%→8.4%、調整差-0.4%、P=0.02)、目標血糖範囲内時間(Time in Range:70〜180mg/dL)も59% vs 43%(調整差+15%、P<0.001)と有意に改善しました[23]。
日本ではCGMの保険算定に、対象となる患者などの要件があります。要件は診療報酬改定で見直されることがあるため、算定できるかどうかは最新の診療報酬点数表で確かめてください。
治療の進歩:経口薬の主役交代と日本糖尿病学会アルゴリズム
1. メトホルミン高用量承認(2010年)と処方率の倍増
メトホルミン(ビグアナイド薬)は、1998年のUKPDS 34試験において肥満2型糖尿病患者の糖尿病関連エンドポイントを32%、糖尿病関連死を42%、全死亡を36%減少させたエビデンスを有し、欧米では長く第一選択薬に位置づけられてきました[6,7]。一方、日本では長らく承認用量が最大750mg/日に制限されていましたが、2010年に維持量として最大2,250mg/日までの高用量処方が承認され、その後腎機能に応じた適正使用基準(eGFR 30mL/分/1.73m2未満は禁忌、30〜45未満は最大750mg/日、45〜60未満は最大1,500mg/日)も整備されました[4,5,8]。これに伴い、国内でのビグアナイド薬処方率は2002年の34.0%から2020年には63.9%へと約2倍に増加しました[5]。
2. DPP-4阻害薬の登場(2009年)と日本での高い普及率
2009年にDPP-4阻害薬が国内で承認されて以降、DPP-4阻害薬は日本で急速に普及しました[5]。単剤では低血糖リスクが低く、体重に対して中立的であることがメタ解析で示されており[9]、心血管アウトカム試験(シタグリプチンのTECOS試験など)でも主要心血管イベントや心不全入院を増加させない心血管安全性が示されました[10]。インスリン分泌不全が病態の主体となりやすい東アジア人・日本人2型糖尿病患者の特性とも合致し、JDDM70研究では2014年以降最も処方率の高い経口血糖降下薬となり、2017年以降は約75%の患者に処方されています[4,5]。
なお、導入初期には高用量SU薬にDPP-4阻害薬を追加した際の重症低血糖が問題となり、2010年にインクレチンの適正使用に関する委員会がSU薬の減量を勧告した結果、国内のSU薬処方は高用量が減少し低用量併用へと移行しました[4,5]。また、DPP-4阻害薬ではまれな副作用として水疱性類天疱瘡の発症リスクに留意が必要です[4]。
3. 日本糖尿病学会「2型糖尿病の薬物療法のアルゴリズム(第2版)」
日本糖尿病学会は従来、病態に応じて主治医が経口薬を選択する方針をとっていましたが、2022〜2023年にコンセンサスステートメントとして「2型糖尿病の薬物療法のアルゴリズム」を策定し、2024年には第2版へ改訂しました[3,4]。このアルゴリズムでは、まずインスリンの適応を判断し、そのうえで4つのステップで薬剤を選びます[3,4]。
- はじめに:インスリン適応の判断(絶対的適応・相対的適応。相対的適応には、空腹時血糖250mg/dL以上かつ随時血糖350mg/dL以上といった著明な高血糖などが含まれます)[4]。
- Step 1:病態に応じた薬剤選択:「肥満あり(インスリン抵抗性を想定)」と「肥満なし(インスリン分泌不全を想定)」に分けて候補薬を考えます。日本人は欧米人より低いBMIでも内臓脂肪が蓄積していることが多い点にも留意します[3,4]。
- Step 2:安全性への配慮:低血糖のリスク(特に高齢者でのSU薬・グリニド薬)、腎機能障害、心不全で使えない薬を踏まえて、避けるべき薬剤を確認します[3,4]。
- Step 3:併存疾患による追加的ベネフィット(Additional benefits):慢性腎臓病(CKD)、心不全(HF)、心血管疾患(CVD)がある場合は、臓器保護のエビデンスを持つSGLT2阻害薬やGLP-1受容体作動薬を考慮します[3,4]。
- Step 4:患者背景への配慮:服薬アドヒアランスと医療費の負担を考えます。開始後は3か月ごとに処方を見直します[3,4]。
GLP-1受容体作動薬とGIP/GLP-1受容体作動薬:注射から経口薬・デュアル作動薬へ
1. GLP-1受容体作動薬の剤形進化と心血管・腎保護
GLP-1受容体作動薬は1日1回などの注射製剤に加えて週1回注射製剤が使われるようになり、服薬継続の面でも利点があります[4]。さらに経口セマグルチド(リベルサス®)も登場しました[12]。日本人2型糖尿病患者458人を対象とした第3a相無作為化比較試験PIONEER 10試験(52週間)では、経口セマグルチド3mg・7mg・14mg群のHbA1c変化量はそれぞれ-0.9%・-1.4%・-1.7%(週1回デュラグルチド0.75mg群は-1.4%、14mg群との群間差-0.3%、P=0.0170)、体重変化量は14mg群で-1.6kg(デュラグルチド群+1.0kg、P<0.0001)でした。なお、この試験の主要評価項目は安全性で、HbA1cでデュラグルチドに対し有意差が出たのは14mg群だけです[12]。
また、心血管リスクの高い2型糖尿病患者9,340人を対象としたLEADER試験(2016年)では、リラグルチドが主要複合心血管イベント(MACE)を13%減少(HR 0.87、95%CI 0.78〜0.97、P=0.01)、心血管死を22%減少(HR 0.78、P=0.007)させ、GLP-1受容体作動薬が血糖を下げるだけでなく、心血管イベントを抑える効果を示しました[11]。
2. GIP/GLP-1受容体作動薬チルゼパチドの登場(SURPASS J-mono試験)
日本でも承認されたチルゼパチドは、GIP受容体とGLP-1受容体の双方に作用する週1回注射のデュアル作動薬です[4,20]。日本人2型糖尿病患者636人を対象とした第3相二重盲検比較試験SURPASS J-mono試験(52週間)では、HbA1c変化量はチルゼパチド5mg・10mg・15mg群でそれぞれ-2.4%・-2.6%・-2.8%と、デュラグルチド0.75mg群(-1.3%)に比べいずれも有意に大きく(すべてP<0.0001)、体重変化量も-5.8kg(-7.8%)・-8.5kg(-11.0%)・-10.7kg(-13.9%)(デュラグルチド群-0.5kg[-0.7%])と顕著な減量効果を示しました[4,20]。
主な副作用は悪心・便秘・下痢・食欲減退などの消化器症状であり、胆石症・急性膵炎のリスクや、高齢者における過度な体重減少・サルコペニアの進行にも注意が必要です[4,12,20]。
SGLT2阻害薬:血糖降下薬から慢性心不全・慢性腎臓病治療薬への適応拡大
SGLT2阻害薬は2014年に日本で相次いで承認され、JDDM70研究では処方率が2014年の1.2%から2020年には32.9%へと急拡大しました[5]。その最大の転機となったのが、大規模アウトカム試験による心不全入院抑制効果および腎保護効果の証明です[13,14,15,16,17]。
- EMPA-REG OUTCOME試験(2015年):心血管イベントのリスクが高い2型糖尿病患者7,020人において、エンパグリフロジンがMACEを14%減少(HR 0.86、P=0.04)、心血管死を38%、心不全入院を35%減少させました[13]。
- CREDENCE試験(2019年):アルブミン尿を伴う2型糖尿病性腎臓病患者4,401人において、カナグリフロジンが腎・心血管複合イベントを30%減少(HR 0.70、95%CI 0.59〜0.82、P=0.00001)させました[14]。
- DAPA-HF試験(2019年):HFrEF(左室駆出率の低下した心不全)患者4,744人(2型糖尿病の有無を問わず)において、ダパグリフロジンが心不全悪化または心血管死を26%減少(HR 0.74、95%CI 0.65〜0.85、P<0.001)させました[15]。
- DAPA-CKD試験(2020年)およびEMPA-KIDNEY試験(2023年):2型糖尿病の有無を問わない慢性腎臓病(CKD)患者において、ダパグリフロジンが主要腎・心血管複合イベントを39%減少(HR 0.61、P<0.001)[16]、エンパグリフロジンが腎疾患進行または心血管死を28%減少(HR 0.72、P<0.001)させました[17]。
これらのエビデンスを受け、日本でも公的医療保険上の効能・効果が「糖尿病」の枠を超えて拡大されました。現在の効能・効果は次のとおりです(各電子添文による)[24,25,26]。
| 薬剤名(一般名) | 糖尿病適応 | 慢性心不全適応 | 慢性腎臓病(CKD)適応 |
|---|---|---|---|
| フォシーガ®(ダパグリフロジン)[15,16,24] | ○ 2型糖尿病・1型糖尿病 | ○ 慢性心不全(慢性心不全の標準的な治療を受けている患者に限る) | ○ 慢性腎臓病(末期腎不全・透析施行中を除く) |
| ジャディアンス®(エンパグリフロジン)[13,17,25] | ○ 2型糖尿病 | ○ 慢性心不全(10mg錠のみ。慢性心不全の標準的な治療を受けている患者に限る) | ○ 慢性腎臓病(10mg錠のみ。末期腎不全・透析施行中を除く) |
| カナグル®(カナグリフロジン)[14,26] | ○ 2型糖尿病 | —(心不全単独の効能なし) | ○ 2型糖尿病を合併する慢性腎臓病(末期腎不全・透析施行中を除く) |
・性器感染症:77件のRCT(計50,820人)のメタ解析では、性器感染症リスクが約3.3倍(RR 3.30、95%CI 2.74〜3.99)に上昇します(同メタ解析における尿路感染症全体の有意な上昇は認められず:RR 1.05、95%CI 0.98〜1.12)[18]。
・正常血糖糖尿病ケトアシドーシス(euDKA):血糖値が250mg/dL未満など軽度上昇にとどまっていても代謝性アシドーシス・ケトーシスを来すことがあるため、発熱・下痢・嘔吐・食欲不振時(シックデイ)や周術期・絶食時には休薬を指導します[4,19,24,25,26]。
・高齢者での注意:浸透圧利尿に伴う脱水・体液量減少や、るい痩・高齢患者におけるサルコペニア・フレイル進行に注意が必要です[4,24,25,26]。
日本で承認済みの主な糖尿病診断・治療法と公的保険適用一覧
現在日本で利用可能な主な2型糖尿病の診断・治療手段と、公的医療保険における位置づけをまとめます[1,2,3,4,5,6,7,8,9,10,11,12,18,19,20,21,22,23,24,25,26]。
| 診断・治療法 | 保険適用 | 国内導入時期・エビデンス・保険診療上の留意点 |
|---|---|---|
| 血糖値+HbA1c(NGSP)による診断[1,2] | ○ | 2010年の改訂でHbA1c(NGSP)≧6.5%を糖尿病型に追加。同一採血で血糖値とHbA1cの双方が糖尿病型なら初回検査で確定診断可能。 |
| 持続グルコースモニタリング(CGM)[2,22,23] | 条件付き | 保険算定には対象患者などの要件あり(最新の診療報酬点数表で確認)。IMPACT試験・MOBILE試験で低血糖減少・TIR改善を実証。 |
| ビグアナイド薬(メトホルミン)[4,5,6,7,8] | ○ | 2010年に維持量最大2,250mg/日が承認され処方率が63.9%(2020年)へ拡大。eGFR<30は禁忌、30〜45未満は最大750mg/日、45〜60未満は最大1,500mg/日。 |
| DPP-4阻害薬(シタグリプチン他)[4,5,9,10] | ○ | 2009年国内初承認。単剤で低血糖が少なく体重中立的。国内処方率約75%で最多。高用量SU薬併用時の低血糖やまれな水疱性類天疱瘡に注意。 |
| SGLT2阻害薬(ダパグリフロジン他)[4,5,13,14,15,16,17,18,19,24,25,26] | ○ | 2014年国内承認。2型糖尿病に加え、ダパグリフロジン・エンパグリフロジン(10mg錠)は慢性心不全・CKD、カナグリフロジンは2型糖尿病を合併するCKDに効能あり。 |
| GLP-1受容体作動薬(リラグルチド・セマグルチド他)[4,11,12] | ○ | 1日1回などの注射製剤、週1回注射製剤、経口セマグルチドがある。LEADER試験で心血管イベント抑制、体重減少効果も。 |
| GIP/GLP-1受容体作動薬(チルゼパチド)[4,20] | ○ | SURPASS J-mono試験でHbA1c -2.4〜-2.8%、体重-5.8〜-10.7kgを達成。消化器症状や高齢者の過度の減量に注意。 |
| スルホニル尿素(SU)薬・グリニド薬[2,4,5] | ○ | インスリン分泌促進薬。SU薬処方率は2002年79.8%→2020年29.9%へ減少。高齢者では重症低血糖回避のため血糖目標の下限値に留意。 |
| チアゾリジン薬・α-グルコシダーゼ阻害薬[2,4,5] | ○ | ピオグリタゾンはインスリン抵抗性を改善するが浮腫・心不全・骨折に注意(心不全は禁忌)。α-GIは食後高血糖を抑制。 |
| インスリン製剤[2] | ○ | インスリン適応例で使用。週1回投与の持効型インスリン イコデクはONWARDS 1試験で連日投与のグラルギンU100に対しHbA1c低下の優越性を示した[21](国内の承認・保険上の扱いは本記事の出典では確かめていない)。 |
| 減量・代謝改善手術(スリーブ状胃切除術等) | 条件付き | 施設基準と対象患者の要件を満たす場合に保険適用。要件は最新の診療報酬点数表で確認。 |
公的医療保険制度と治療普及・適正使用の関係
日本でこれらの新規薬剤やデバイスが全国で均質に普及した背景には、国民皆保険制度のもとで薬事承認後に速やかに薬価収載・保険適用が行われ、公的医療保険の自己負担で治療を受けられる仕組みがあります。
・日本独自の処方実態とガイドラインの調和:欧米のガイドラインが長くメトホルミン第一選択を原則としてきたのに対し、日本では患者の病態(非肥満・インスリン分泌不全型の多さ)に応じて主治医が薬を選んできた経緯を背景にDPP-4阻害薬やビグアナイド薬、SGLT2阻害薬が柔軟に選択され、2022〜2024年の日本糖尿病学会アルゴリズムで「併存疾患の追加的ベネフィット」と「肥満の有無」を軸に体系化されました[3,4,5]。
・医療費への配慮:日本糖尿病学会アルゴリズムでは、Step 2で安全性を、Step 4で患者背景として服薬アドヒアランスと医療費の負担を考えることが明記されています[4]。
週1回インスリン・CGM・減量・代謝改善手術の最新エビデンスと課題
1. 週1回投与の持効型基礎インスリン(インスリン イコデク:ONWARDS 1試験)
注射回数の負担を軽くする製剤として、週1回投与の持効型インスリンであるインスリン イコデクが開発されました[21]。インスリン未治療の2型糖尿病患者984人を対象とした第3a相無作為化試験ONWARDS 1試験(78週間・主要期間52週)では、週1回イコデク群のHbA1cは8.50%から6.93%へ低下(変化量-1.55%)し、1日1回インスリン グラルギンU100群の8.44%から7.12%への低下(変化量-1.35%)に対し非劣性および優越性(群間差-0.19%、95%CI -0.36〜-0.03、P=0.02)を示しました[21]。また、48〜52週時点のTime in Range(70〜180mg/dL)も71.9% vs 66.9%(群間差+4.27%、P<0.001)と有意に高値でした(臨床的に重要な低血糖または重症低血糖の発現率は1人年あたり0.30件 vs 0.16件)[21]。
2. 基礎インスリン治療中の2型糖尿病におけるCGM活用(MOBILE試験)
前述のMOBILE試験が示したように、強化インスリン療法だけでなく基礎インスリン1日1回注射中の2型糖尿病患者においても、CGMはHbA1cとTime in Rangeを有意に改善します[23]。CGMを使うと、HbA1cだけでは捉えきれない血糖変動や無自覚性低血糖を日常臨床で見えるようにできます[2,22,23]。
3. 肥満2型糖尿病に対する減量・代謝改善手術とアジア人BMI課題
高度肥満を伴う2型糖尿病には減量・代謝改善手術(腹腔鏡下スリーブ状胃切除術など)という選択肢があり、日本では施設基準と対象患者の要件を満たす場合に保険適用となります(要件は最新の診療報酬点数表で確認が必要です)。日本人は欧米人よりかなり低いBMIでも内臓脂肪が蓄積していることが多いため[4]、新規インクレチン関連薬(チルゼパチドやセマグルチド)による内科的減量治療と外科的治療の適応の見極め、および多職種チームによる長期フォローアップ体制が今後の重要な課題です[2,4,20]。
おわりに
2005年から2025年までの20年間で、日本の2型糖尿病診療は「HbA1c(NGSP)を組み込んだ早期診断」「低血糖を避けつつ合併症を防ぐ個別化目標」「SU薬中心からDPP-4阻害薬・メトホルミン・SGLT2阻害薬・GLP-1受容体作動薬/チルゼパチドへの処方転換」「心不全・CKDへの臓器保護適応の拡大」「CGMや週1回基礎インスリンの実用化」へと大きく進化しました[1,2,3,4,5,11,12,13,14,15,16,17,18,19,20,21,22,23]。
長期間同じ処方が継続されている患者さんでは、現在の腎機能(eGFR・尿アルブミン)、心不全・心血管疾患の有無、体格(肥満か非肥満か・サルコペニアの有無)、低血糖リスクを再評価し、日本糖尿病学会アルゴリズム(第2版)に沿った処方の見直しを行うことが重要です[3,4]。
❓ よくある質問(FAQ)
Q. 初回検査だけで2型糖尿病と確定診断できるのはどのような場合ですか?
A. 日本糖尿病学会の診断基準(2010年改訂)では、同一採血検体で血糖値(空腹時≧126mg/dL、75g OGTT 2時間≧200mg/dL、随時≧200mg/dLのいずれか)とHbA1c(NGSP≧6.5%)の双方が糖尿病型を示した場合、または血糖値が糖尿病型であり典型的な高血糖症状(口渇・多飲・多尿・体重減少)や確実な糖尿病網膜症を伴う場合に初回検査のみで診断できます。HbA1cのみの反復検査では確定診断できません[1,2]。
Q. 日本では経口血糖降下薬の処方は20年間でどのように変わりましたか?
A. JDDM参加の糖尿病専門医施設を解析したJDDM70研究(2002〜2020年)では、スルホニル尿素(SU)薬の処方率が2002年の79.8%から2020年には29.9%へ減少した一方、ビグアナイド薬(メトホルミン)は2010年の最大2,250mg/日承認を経て34.0%から63.9%へ増加しました。さらに2009年登場のDPP-4阻害薬は約75%の患者に処方されて最多となり、2014年登場のSGLT2阻害薬も2020年に32.9%へ拡大しています[5]。
Q. SGLT2阻害薬は糖尿病がなくても心不全や慢性腎臓病(CKD)に保険適用されますか?
A. ダパグリフロジン(フォシーガ®)とエンパグリフロジン(ジャディアンス®の10mg錠)は、2型糖尿病の有無にかかわらず慢性心不全(標準的な治療を受けている患者に限る)および慢性腎臓病(末期腎不全・透析施行中を除く)に対する効能・効果が日本で承認されています。一方、カナグリフロジン(カナグル®)の腎症適応は「2型糖尿病を合併する慢性腎臓病」が対象であり、慢性心不全単独の効能はありません[13,14,15,16,17,24,25,26]。
Q. 週1回投与の基礎インスリン(イコデク)は連日投与のインスリンと比べて効果はどうですか?
A. インスリン未治療の2型糖尿病患者984人を対象としたONWARDS 1試験(78週間・主要期間52週)では、週1回インスリン イコデク群のHbA1c変化量は-1.55%(8.50%→6.93%)であり、1日1回インスリン グラルギンU100群(-1.35%:8.44%→7.12%)に対して非劣性および優越性(群間差-0.19%、P=0.02)と高いTime in Range(71.9% vs 66.9%)が示されました[21]。
参考文献
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- 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA). カナグル錠100mg・カナグルOD錠100mg(カナグリフロジン)電子添文(2025年12月改訂 第7版). https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/GeneralList/3969022
