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脳神経内科医・今村久司 京都大学医学部卒・医学博士/日本神経学会 神経内科専門医・指導医 監修者紹介・編集方針

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2025年10月現在の脳神経内科領域における出荷制限薬剤まとめ

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⚠️ 重要
本記事は2025年10月現在の情報に基づいています。薬剤の供給状況は随時変化しますので、最新情報は各メーカーや医療機関の薬剤部にご確認ください。

はじめに:医薬品供給不安の現状

近年、日本国内では医薬品の供給不安が深刻化しており、2024年10月時点で全医療用医薬品の約5分の1が限定出荷・供給停止の状態にあると報告されています。1 この問題は主に後発医薬品(ジェネリック)で顕著ですが、新薬や先発品にも波及し、患者や医療現場に大きな影響を及ぼしています。

今回は2025年10月現在、脳神経内科領域で使用される主な薬剤の中で出荷制限(限定出荷)となっているものについて、その薬剤名・理由・代替策・医療現場への影響を整理します。必要に応じて表形式のまとめも交えて、ブログ記事としても活用できるよう分かりやすく解説します。

ALS治療薬「ロゼバラミン筋注用25mg」の出荷制限

対象薬剤

ロゼバラミン筋注用25mg(一般名:メコバラミン高用量製剤)は、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の新規治療薬です。ビタミンB12の一種であるメコバラミンを高容量(従来の「メチコバール」筋注0.5mgの100倍となる50mgを週2回投与)することでALSの機能低下進行抑制効果を狙った製剤です。2024年11月に約9年ぶりのALS新薬として発売され注目を集めました。

出荷制限の理由

発売直後から想定を大幅に上回る需要が殺到し、メーカーの供給能力を超過したためです。週2回筋注という手軽さや安全性の高さ、適応範囲の広さ(病期を問わず機能低下進行抑制効果が承認)により早期~中期の幅広いALS患者に一斉に導入希望が集中し、初期ロットが急速に逼迫しました。

メーカーは継続治療中の患者の薬剤確保を最優先するため、2025年2月より「限定出荷」措置を開始し、在庫の配分管理によって新規患者への供給を制限しました。2 原薬のビタミンB12は発酵生産で短期増産が難しく、無菌製剤の製造ライン増強や変更にも承認手続きに時間を要することから、生産能力の拡大には数年規模が必要と見込まれています。実際、安定供給の目途は2027年頃とアナウンスされており、当面は出荷調整が続く見通しです。

代替薬・対策

ロゼバラミンを新規に使用できない患者に対しては、既存のALS治療薬を最大限活用することが推奨されています。具体的には、経口薬のリルゾール(リルテック)や点滴療法のエダラボン(ラジカット)による治療継続、さらに遺伝子変異(SOD1変異)が判明している患者にはトフェルセン(アンチセンス核酸医薬)の適応を検討するといった個別化治療が挙げられます。

これらを組み合わせ、ロゼバラミン以外の選択肢で疾患の進行抑制を図ることになります。また、治験データに基づき優先度の高い患者層を選別してロゼバラミンを投与する工夫も提案されています。メーカーからの周知では、第III相試験に準拠した「発症1年以内」「ALS重症度1~2度」「呼吸機能良好」といった条件を満たす早期ステージの患者を新規導入の候補とするよう示唆されています。それ以外の患者については他の治療で様子を見つつ待機とし、定期的に機能スコアや呼吸状態を評価して導入可否を再検討する対応が推奨されています。

医療現場への影響

ALS診療の現場では、新薬をすぐ使いたいという切実な声がある一方で、供給不足により治療選択に制限が生じています。医師はまず現在治療中の患者の薬剤確保に努めつつ、新規導入は上記のように厳選したケースに限る運用を強いられています。

このため、一部の患者には治療開始を待ってもらう必要があり、患者への十分な説明とフォローアップが欠かせません。具体的には、「なぜ新しい薬が使えないのか」「いつ頃なら使える見込みか」といった点について丁寧に説明し、代替治療で対応しながら経過を観察する対応が求められています。また、医療機関側でも薬剤部と協力し在庫状況を「見える化」して共有するなど、限られた資源を有効に活用する工夫がされています。以上のように、ロゼバラミンの出荷制限はALS治療における治療戦略の再考と患者対応を余儀なくし、現場に大きな影響を与えています。

片頭痛治療薬「イミグラン点鼻・注射」の出荷制限

対象薬剤

イミグラン®(一般名:スマトリプタン)点鼻薬および注射薬は、片頭痛や群発頭痛の急性期治療に用いられる「トリプタン系」薬剤です。とくに点鼻液剤(20mg)と皮下注射剤(キット製剤)は、内服困難な重度発作時や発症初期に速やかな効果を得たい場合に重宝されてきました。

出荷制限の理由

製造上の問題と供給体制の影響により、イミグランの一部製剤が国内で不足しました。具体的には、2023年12月よりイミグラン点鼻液剤が出荷停止となり、また注射剤も同時期から出荷規制(出荷調整)が敷かれる事態となりました。これにより片頭痛・群発頭痛患者、その治療を担う医療者双方に大きな支障が生じました。

原因となった製造・供給上の問題の詳細は公表されていませんが、生産ラインのトラブルや原料不足、あるいは需要予測の誤りなどが複合的に影響した可能性があります。約1年近く主要な剤形が入手困難な状態が続きましたが、製造元の対応により徐々に改善が図られ、2025年9月16日から点鼻薬は「限定出荷」という形で供給再開されました。[4]

限定出荷とは、必要とされるすべての患者に十分な数量が行き渡る状態ではないものの、まったく入手不能だった状況からは改善した段階を指します。一方、イミグラン注射剤については同日付で「通常出荷」に復帰し、安定供給が確保されたとの報告があります。つまり、2025年10月現在、点鼻剤は依然として供給量に制限があるものの、注射剤は平常どおり流通している状況です。

代替薬・対策

イミグラン点鼻・注射が使えない間、他の剤形や別薬剤での代替が図られました。まず、イミグランの経口錠剤やOD錠(口腔内崩壊錠)は引き続き入手可能であったため、内服可能な患者にはそれらを使用します。

また、イミグラン以外の他のトリプタン系薬剤(例:ゾルミトリプタン点鼻液「ゾーミッグ点鼻」やリザトリプタンなどの経口薬)も代替選択肢として検討されました。さらに近年ではCGRP関連薬(カルシトニン遺伝子関連ペプチドを標的とする治療薬)の使用も進んでおり、新規の急性期治療薬(ジタン系やゲパント系の薬剤)が臨床導入されつつあります。

例えば、発作予防目的でCGRP受容体拮抗薬やモノクローナル抗体を併用し発作自体を減らす戦略や、内服トリプタンが困難な場合に備え他社の点鼻薬を確保するといった対応が取られています。これら代替策を組み合わせ、患者ごとに最適な治療を継続することが重要です。

医療現場への影響

イミグラン点鼻・注射の供給途絶は、多くの片頭痛・群発頭痛患者に影響を与えました。重度の発作で経口投与が困難な患者(激しい悪心・嘔吐を伴う場合や、発作が急速に悪化する場合)にとって、点鼻薬や注射薬は重要な治療手段です。それらが約半年以上入手不能だった間、医師はやむなく経口薬で対応せざるを得ず、効果不十分や発作長期化に悩むケースもありました。また、群発頭痛の患者では酸素吸入療法などで凌ぐ必要も生じました。

患者への説明やフォローも重要で、「薬がなぜ手に入らないのか」「いつ再開する見込みか」を丁寧に説明し、不安を和らげる対応が求められました。2025年9月に入り注射剤が通常出荷に戻ったことは朗報であり、重症例の治療は平常に近づきました。一方、点鼻薬はいまだ供給が限定的なため、処方に際しては患者の症状や生活状況を踏まえ優先度を判断する必要があります。

「どうしても点鼻が必要なケース」には極力行き渡るよう配慮し、その他の患者には経口薬や新規薬剤を組み合わせて対処するといった柔軟な対応が現場で取られています。このように、イミグラン製剤の出荷制限は頭痛診療の現場に一時的な治療選択の変更を迫りましたが、徐々に改善しつつあります。今後も最新の供給情報を注視し、患者一人ひとりに適した治療を提供していくことが大切です。

重症筋無力症などに使う「ネオスチグミン注射液」の出荷制限

対象薬剤

ネオスチグミンメチル硫酸塩注射液(製品例:ワゴスチグミン®注0.5mg/2mgなど)は、コリンエステラーゼ阻害薬の一種で、重症筋無力症(MG)の一時的な筋力改善や、手術麻酔下での筋弛緩剤の拮抗(拮抗剤として筋力回復)目的に用いられる注射薬です。筋力低下の原因となるアセチルコリン分解酵素を阻害し、神経筋接合部での神経伝達を高める作用があります。

出荷制限の理由

主な製品である「ワゴスチグミン注射液」(共和薬品工業の製品)について、2025年9月に製造上の問題で限定出荷措置が取られました。[5] 共和薬品の発表によれば、同製品を製造していた委託先メーカー(ネオクリティケア製薬)での生産継続が困難となったため、やむを得ず出荷量を絞る対応を行ったとのことです。

委託先での予期せぬ生産停止(工場トラブルや経営上の問題など)が原因と推測され、代替の製造ライン確保まで十分な供給ができない状況に陥ったと考えられます。このため、2025年9月12日付で医療現場への出荷が必要最低限に限定されました。なお、それ以前にも当該製品は一部包装単位の販売中止や出荷調整が行われており、慢性的な供給不安が指摘されていました。

代替薬・対策

ネオスチグミン注射液が十分に供給されない場合の対応策として、用途別に代替手段が講じられます。まず、手術時の筋弛緩剤拮抗目的については、近年はスガマデクス(ブリジオン®)という新規拮抗薬の使用が一般化しており、ネオスチグミンの使用頻度自体は減少しています。スガマデクスは筋弛緩剤(ロクロニウムなど)と結合して不活化する作用があり、ネオスチグミンを使わずに麻酔からの覚醒を図れるため、麻酔科領域ではこちらへの置き換えが進むでしょう。

ただし、スガマデクスは薬価が高価であり、症例によっては従来通りネオスチグミン+アトロピン併用で対応したい場面もあります。そのため、限られた在庫のネオスチグミンを麻酔科と神経内科で使用用途に応じて融通し合うなどの工夫も必要です。

一方、神経内科領域での重症筋無力症(MG)診療においては、慢性的な症状管理には経口薬のピリドスチグミン臭化物(メスチノン®など)が主に用いられるため、注射薬の不足は直ちに日常診療を逼迫させるものではありません。

しかし、重症筋無力症の診断試験(テンシロンテスト等)や、経口摂取困難時の一時的な筋力改善措置としてネオスチグミン注射を使う場面では代替策を考える必要があります。診断面では、テンシロンテスト(エドロホニウム注射を用いるテスト)が実施困難な場合、アイスパック試験や神経生理学的検査で代用することも検討されます。また治療面では、必要に応じて免疫グロブリン療法や血漿交換療法といった他の治療モダリティを早めに導入することで、急性増悪への対処とすることも考えられます。

医療現場への影響

ネオスチグミン注射液の出荷制限は、麻酔科と神経内科の双方に調整を迫る問題です。麻酔科では、一部手術でネオスチグミンを使用していた施設において筋弛緩からの覚醒プロトコルの変更が必要になりました。具体的には、在庫温存のため可能な限りスガマデクスに切り替える措置や、ネオスチグミンを使用する場合でも投与量を見直すなどの対応です。これにより一部で医療コストの上昇(スガマデクス使用増加による)が避けられず、病院経営や診療報酬面での影響も懸念されています。

また神経内科領域では、慢性期管理への直接的影響は小さいものの、緊急時や検査時の選択肢が限られることで不便を来しています。特に、新患の重症筋無力症が疑われるケースで、従来であれば迅速に薬剤テストを行って診断確定できたものが、薬剤入手の都合でスムーズに実施できない可能性があります。その際には患者に経過観察をお願いしたり、他院で検査を受けてもらうなどの対応も考えなければなりません。

幸い経口薬のピリドスチグミンなど代替治療は確保されているため大混乱には至っていませんが、「注射薬が必要な場面では事前に薬剤部と連携し確保する」など神経内科医も意識して動く必要があります。患者への説明という点では、日常的にネオスチグミン注射を自己注射しているようなケースは稀なため、他領域(後述の免疫グロブリン不足など)に比べれば大きな説明責任は発生していません。しかし、例えば「検査入院時に薬剤不足で従来のテストができない」場合などには、その旨を丁寧に説明し理解を求める場面もありえます。このように、本剤の出荷制限は限定的な領域での影響とはいえ、医療者の連携と臨機応変な対応が求められる事案となっています。

静脈注射用免疫グロブリン製剤の出荷制限

対象薬剤

ヒト免疫グロブリン製剤(静注用)(商品例:献血グロブリン・ベニン®IV・グロベニン®-Iなど各種)は、健康な献血ドナーの血漿から得られる免疫グロブリンを濃縮・製剤化した注射薬です。ギラン・バレー症候群(GBS)や慢性炎症性脱髄性多発根神経炎(CIDP)、重症筋無力症(MG)の急性増悪時など神経領域の自己免疫疾患治療に広く用いられるほか、小児科領域では川崎病、血液内科では特発性血小板減少性紫斑病(ITP)など、様々な領域で生命・機能予後改善のため使用される重要な製剤です。

出荷制限の理由

国内供給量の不足が主因です。免疫グロブリン製剤は国内ではすべて献血由来であるため、生産量には限りがあります。一方で、近年その需要は年々増加しており、令和3年(2021年)までの10年間で使用量は約1.9倍に増加しました。令和5年度(2023年度)は当初予測を超える約270万本もの需要が生じ過去最高を記録した見込みです。[6]

とりわけ神経内科領域での使用が全体の約50%を占めるまでに拡大しており、CIDPやMG、GBSなどへの適応拡大・新薬不足代替に伴う使用増が要因の一つとされています。また小児科(川崎病)や血液内科(ITP等)でも使用量が伸びており、総需要に対して供給元である血漿分画製剤の生産が追いつかない状況です。

加えて、新型コロナ等の影響で献血者数が減少した時期もあり、国内在庫は逼迫しました。その結果、近年は慢性的な免疫グロブリン製剤の供給不安が続いており、メーカーは出荷調整(医療機関への割当配分)を実施して対応しています。具体的には、ある一定期間ごとに各医療機関が発注できる本数を制限し、在庫を広く薄く行き渡らせる「限定出荷」の状態となっています。2025年10月現在もこの状況は継続中で、必要本数を希望してもすぐに全量は入手できない場合があるのが現状です。日本小児科学会や日本川崎病学会などからも「必要量が足りない」という悲痛な声が上がっており1,2、安定供給確保に向けた国主導の対策が望まれています。

代替薬・対策

免疫グロブリンの代わりとなる治療は疾患により異なりますが、いくつかの選択肢があります。まずGBSに関しては、免疫グロブリン大量療法(IVIG)と並ぶ標準治療として血漿交換療法(PE)があります。GBS発症早期であればIVIGと血漿交換はいずれも有効であることが大規模試験で確認されており、もしIVIGが十分確保できない場合には血液浄化センター等でのPEを検討します。ただしPE療法は設備や人手の制約があるため、全ての症例に実施するのは現実的でなく、IVIGの計画的使用と組み合わせつつ対応します。

CIDPについては、高用量ステロイドや免疫抑制剤による維持療法も選択肢であり、免疫グロブリンが不足する場合は経口免疫療法で代替することもあります(もっとも、CIDPではステロイドも有効なためGBSほど深刻ではありません)。

重症筋無力症(特に抗AChR抗体陽性の全身型)に対しては、近年新規の免疫療法剤が登場しています。代表的なのが抗補体C5モノクローナル抗体エクリズマブ(ソリリス®)やその改良型ラブリズマブ(ウルチミマブ)、そして抗FcRn抗体フラグメント製剤エフガルチモド(ビブラント®)です。これらはそれぞれ2022~2023年に日本でも承認されており、免疫グロブリン療法に匹敵する有効性を示すことが報告されています。実際、免疫グロブリンの代替となり得る新薬として期待されており、MG治療ガイドラインにも組み込まれつつあります。免疫グロブリンが不足して新規投与が難しい患者には、これら標的免疫療法薬への切り替えを検討することが推奨されます。ただし高価な薬剤であることや適応患者の絞り込みが必要なことから、現状では重症例に限った適用となっています。

そのほか、ITPなど血液領域ではトロンボポエチン受容体作動薬への変更、小児川崎病では免疫グロブリンの減量投与やステロイドパルス併用など、各学会から代替レジメンに関する提言がなされています。総じて、免疫グロブリン不足に対しては「他の治療法で凌ぐ」「新薬を活用する」「必要量の精査」といった多角的な対策で乗り切る努力が続けられています。

医療現場への影響

免疫グロブリン製剤の慢性的な供給制限は、神経内科診療に深刻な影響を及ぼしています。最大の問題は、治療適応がある新規患者への投与開始を見合わせざるを得ないケースが出ていることです。

例えば重症筋無力症(MG)では、本来ならば免疫グロブリン療法が有効と判断される新患であっても、継続治療中の患者だけで在庫が手一杯なため新規患者を受け入れる余力がないと訴える医療機関もあります。実際、ある大学病院の神経内科では「フォロー中の患者さんだけで精一杯で、新規MG患者さんの受け入れを制限せざるを得ない」という悲痛な声が上がっています。医師にとっても患者にとっても非常にもどかしい状況であり、診療現場では倫理的なジレンマが生じています。治療の優先順位付け(トリアージ)を迫られる場面もあり、誰に先に限られた薬剤を投与すべきか頭を悩ませる日々です。

またGBSに関しては、ステロイドが無効でIVIGかPEしか治療法がないため2、免疫グロブリン不足の影響をもろに受けています。症状が重い患者ほど早期治療が必要ですが、十分な量を確保できず治療開始が遅れるといったリスクが高まりました。そのため本来ならIVIG5日間フル投与すべきところを、PEを併用して短縮したり部分投与で経過を見るなど、妥協的な治療を選択する場合もありました。

もちろん患者や家族への説明責任も重要で、「なぜ標準量を投与しないのか」「治療効果に影響はないか」など丁寧な説明が求められました。多くの患者は報道等で医薬品不足の事情をある程度理解しており協力的ですが、医療者側の精神的負担は小さくありません。また、一部の施設では患者への説明文書を用意し、免疫グロブリン製剤の不足状況と代替治療について情報提供する取り組みもみられます。

加えて、国レベルでも本問題は重く受け止められており、安定供給確保に向けた議論(献血者増加策、製剤の輸入、適正使用の徹底など)が進められています。しかし抜本的解決には時間を要する見込みで、現場レベルでは当面、治療選択の工夫と患者への丁寧な対応で凌ぐしかない状況です。

まとめと一覧表

以上、2025年10月現在で出荷制限がかかっている脳神経内科領域の薬剤について、代表的なものを取り上げました。下表に今回紹介した薬剤をまとめます:

薬剤名(領域) 出荷制限の理由 代替薬・対策 医療現場への影響
ロゼバラミン筋注用25mg
(ALS治療薬)
新薬発売後に需要急増し供給逼迫。生産能力拡大に時間がかかるため、継続患者分確保を優先して限定出荷を実施。 既存治療薬で対応(リルゾール、エダラボン等)しつつ、重症度や病期に応じ新規導入を厳選。SOD1変異例ではトフェルセン投与検討。 新規患者への処方制限が発生。早期ステージ患者を優先し、その他は待機措置。患者への状況説明と経過フォローが必要。治療戦略の見直しを余儀なくされ現場負担増大。
イミグラン点鼻・注射
(片頭痛・群発頭痛治療薬)
製造上の問題による供給途絶。2023年末より点鼻が出荷停止、注射も出荷調整。2025年9月に点鼻は限定出荷で再開、注射は通常出荷復帰。 他のトリプタン系製剤で代替(経口薬や他社点鼻薬)。新規のCGRP関連薬(例:エムガルティ®など抗CGRP抗体、ジタン/ゲパント系)も活用。重症例では酸素療法併用など対症療法も検討。 急性期治療選択肢の制限により、点鼻・注射が必要な患者で効果不十分や服薬困難の問題。注射復帰で重症例は改善も、点鼻は供給限定的で慎重な処方判断が必要。患者には不足の理由説明と治療計画見直しの対応が求められた。
ネオスチグミン注射液
(重症筋無力症・麻酔科領域)
製造委託先での生産中止により供給不能が発生。2025年9月より必要最小限の限定出荷措置。以前から一部包装中止など供給不安あり。 麻酔科領域ではスガマデクス等他の筋弛緩拮抗薬を使用。神経内科領域では経口ピリドスチグミンで維持治療し、急性期は必要に応じ免疫療法(IVIG・血漿交換)を早期導入。診断には薬剤テスト以外の代替法(アイスパック試験等)を検討。 麻酔科では術後覚醒プロトコルの変更(スガマデクス使用増加によるコスト増等)を強いられた。神経内科では検査・緊急処置手段が限定されるが慢性期治療への影響は軽微。必要時は在庫確保の事前調整が必要となり、医療者の手間増加。
静注用免疫グロブリン製剤
(自己免疫疾患治療薬)
献血原料の不足と需要拡大による慢性的供給逼迫。使用量増加(過去10年で約2倍)し神経領域での需要も拡大、供給が追いつかず全国的に限定出荷状態。 血漿交換療法による代替(GBS等)。MGに対してエクリズマブ・エフガルチモドなど新規免疫療法薬を活用。CIDPではステロイド併用、川崎病ではIVIG減量+ステロイド追加など他治療併用で需要抑制。 治療選択の延期・制限:新規患者にIVIG開始を見合わせる例や投与量調整が必要な例が発生。GBSでは代替のPE実施負担増。患者へ不足状況を説明し協力を仰ぐ必要。医療者は優先度付けに苦慮し、精神的負担増大。
📋 注記
「限定出荷」とはメーカーからの出荷量を制限し配分調整する措置であり、在庫不足による事実上の割当供給を意味します。この状態では緊急性や重症度の高い患者から優先され、全患者に従来どおり行き渡るわけではない点に留意が必要です。

総括

薬剤の出荷制限は、製造上の問題や原材料不足、需要急増など様々な理由で生じ、その影響は患者の治療選択や医療現場の対応にまで及びます。脳神経内科領域では特に、ALSの新薬、片頭痛の即効薬、自己免疫疾患の治療薬などでその傾向が顕著でした。

医療従事者は代替療法の模索や患者への丁寧な説明を行いながら対応していますが、根本解決には生産体制強化や政策的支援が不可欠です。本記事で取り上げた事例は氷山の一角であり、他にも一時的な供給不安に陥る薬剤は存在します。引き続き最新情報を収集し、患者さんに安心して最善の医療を提供できるよう努めることが重要です。医薬品の安定供給確保に向け、国や企業レベルでの迅速な対応と、医療現場での創意工夫による乗り切りの双方が求められています。

参考文献

⚠️ 最新情報の確認を
薬剤の供給状況は日々変化します。診療の際は必ず最新の供給情報をメーカーや薬剤部にご確認ください。患者さんへの説明においても、現時点での正確な情報提供を心がけましょう。

❓ よくある質問(FAQ)

Q. 2025年10月現在の脳神経内科領域における出荷制限薬剤まとめにおける最も重要な診断・管理のポイントは何ですか?

A. 専門医による体系的な初期評価と、確立された国内外の最新診療ガイドラインに基づいた早期介入・集学的な管理が極めて重要です。

Q. 日常生活や臨床現場で特に注意すべき注意点は何ですか?

A. 自己判断による薬の中断や治療の遅延を避け、症状変化時には速やかに専門医療機関で再評価を受けることが推奨されます。

📚 参考文献・主要エビデンス

  1. 日本内科学会. 総合内科専門医 研修カリキュラム・標準的診療指針. [公式リンク]
  2. 日本神経学会. 神経疾患診療ガイドライン総覧. [公式リンク]
  3. 厚生労働省. 難治性疾患等克服研究事業 難病情報センター特定疾患情報. [公式リンク]

👨‍⚕️ 記事監修・文責

今村久司(京都大学医学部卒・医学博士/脳神経内科専門医・指導医/総合内科専門医・指導医/てんかん学会専門医・指導医)