2026年は、冬を待たずにインフルエンザの流行が始まりました。全国の定点当たり報告数は第34週（8月17〜23日）に流行の目安1.00を超え、第37週（9月7〜13日）には5.54に達しています。前年同週は0.72でした。本稿では、厚生労働省と国立健康危機管理研究機構（JIHS）の週報、ワクチン株の資料、耐性サーベイランス、査読論文をもとに、いま何が起きていて、外来と病棟で何に備えるかを整理します。脳神経内科医として気になる脳症と異常行動の要点も加えました。
対象は医療従事者です。データは2026年9月24日時点で公表済みの最新週（第37週、9月18日公表）までを確認しました。第38週の数値は9月29日に公表される予定で、本稿には含みません。本稿は流行の数値予測ではありません。
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流行状況：第34週に1.00を超え、第37週は5.54
2025/26シーズンは、2025年第39週に流行入りし、第47週の51.12と2026年第6週の43.34という2つのピークを経て、第16週以降は定点当たり1.00未満で推移していました。2
ところが2026年第34週に1.11となり、再び流行の目安を超えました。JIHSは、感染症法が施行された1999年以降で2009年に次いで2番目に早い流行入りと評価しています。2 その後は第35週1.76、第36週3.29、第37週5.54と、毎週増えています。第37週の報告数は20,697人で、44都道府県で前週より増加しました。1,4
| 週（2026年） | 定点当たり報告数 | 報告数 |
|---|---|---|
| 第34週 | 1.11 | — |
| 第35週 | 1.76 | 6,543人 |
| 第36週 | 3.29 | 12,299人 |
| 第37週 | 5.54 | 20,697人 |
| （参考）2025年第37週 | 0.72 | 2,732人 |
第37週の都道府県別では、沖縄16.61、茨城9.85、東京9.53、神奈川9.45、新潟9.44、埼玉9.10、千葉8.63、山口8.03の順に高くなっています。1
現時点の5.54は、これまでのシーズンのピークとは水準が違います。問題は、まだ9月上旬という時期にこの水準まで増えていることです。今後の推移は、第38週以降の週報で確認します。
誰がかかり、誰が入院しているか
外来の報告は子どもが中心です。第36週の12,299人のうち、10歳未満が6,307人、10〜19歳が2,271人で、合わせて約7割でした（表の年齢階級から算出）。60歳以上は955人でした。3
一方、入院は高齢者にも集中しています。全国約500カ所の基幹定点から報告された第37週の入院は478例（前週284例）で、10歳未満が161例、70歳以上が191例（うち80歳以上124例）でした。ICUに入室した例は22例（前週9例）、人工呼吸器を使った例は11例でした。1
| 指標（第37週） | 報告数 | 前週 |
|---|---|---|
| 入院（基幹定点） | 478例 | 284例 |
| うち10歳未満 | 161例 | — |
| うち70歳以上 | 191例 | — |
| ICU入室 | 22例 | 9例 |
| 人工呼吸器 | 11例 | 8例 |
2025/26シーズン全体の入院24,929例（9月2日時点）では、10歳未満が36.8%、70歳以上が37.7%でした。2024/25シーズンの同時期は20.2%と55.7%で、小児の占める割合が増えていました。2
流行株：昨季はH3N2とB型、今夏はH1N1
2025/26シーズンの分離・検出報告9,862例では、AH3亜型が5,635例、B型が3,955例、AH1pdm09が272例でした。昨季の中心はH3N2とB型でした。2
今夏の立ち上がりでは様相が変わっています。第33〜37週に型が報告された検体では、AH1pdm09が61件（97%）、AH3亜型が2件（3%）でした。4
昨季のH3N2では、抗原性の変化が問題になりました。国内で遺伝子解析された2025/26のH3N2 275株のうち、97.1%がサブクレードKと呼ばれる系統でした。また、2025年9月以降に国内と近隣で分離されたH3N2の多くは、2025/26ワクチン株に対する血清との反応性が大きく低下していました。5 米国でも、解析されたH3N2の92.7%がサブクレードKで、ワクチン接種後の中和抗体価はK株に対して約1.6分の1（1.62倍の低下）でした。ただし、この血清の検討は60人の小規模なものです。10
H1N1pdm09は、2025/26に国内で解析された27株がすべてD.3.1系統で、2025年9月以降の分離株は2025/26ワクチン株に対する血清とよく反応していました。5 一方、今夏に流行している株と2026/27ワクチン株との抗原性の比較は、本稿の確認時点では公表資料に見当たりませんでした。
2026/27ワクチン：3株すべてを更新
2026/27シーズンの国内の3価HAワクチンは、次の3株で製造されます。WHOの北半球向け推奨が3株とも前シーズンから変わったことを受けたものです。6,7,8
| 成分 | 2026/27の国内製造株 | 補足 |
|---|---|---|
| A(H1N1)pdm09 | A/スイス/6849/2025（IVR-278） | WHO推奨はA/Missouri/11/2025類似株（D.3.1） |
| A(H3N2) | A/ミシガン/105/2025（SAN-049A） | WHO推奨はA/Darwin/1454/2025類似株（サブクレードK） |
| B（ビクトリア系統） | B/東京/EIS13-175/2025 | B/山形系統は2020年3月以降、自然界で確認されていない |
2025/26シーズンから国内のワクチンは3価になり、B/山形系統は含まれていません。2026/27の供給見込みは約5,190万回分です。8 定期接種の対象は65歳以上と、60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器の機能、またはHIVによる免疫の機能に重い障害がある人です。2
今季のワクチンの有効率は、まだ測定されていません。参考になるのは過去のシーズンの実臨床研究です。
- 日本の小児（6か月〜15歳、1,351人）を対象とした2024/25シーズンのtest-negative研究では、不活化ワクチンのインフルエンザAに対する調整済み有効率は、入院73%、外来57%でした（論文抄録で確認した値）。9
- サブクレードKが主流だった米国の2025/26シーズンでも、救急・緊急外来受診に対して35%、入院に対して27%の有効率が推定されました。10
治療と耐性：主な薬の感受性は保たれている
厚生労働省のQ&Aでは、抗インフルエンザ薬を発症から48時間以内に始めると、発熱期間が通常1〜2日短縮し、ウイルス排出量も減るとされています。多くの人は自然に回復し、重症化を防ぐ効果が期待されるのは高齢者、免疫不全の人、小児など重症化リスクの高い人です。11
日本小児科学会の2025/26指針は、幼児、重症化リスクの高い基礎疾患がある小児、呼吸器症状が強い小児には投与を推奨し、入院例には原則として全例に投与を推奨しています。12
2025/26シーズンの国内の耐性サーベイランス（2026年9月18日更新）の結果は次のとおりです。13
| ウイルス | 薬剤 | 耐性・感受性低下 |
|---|---|---|
| A(H1N1)pdm09 | オセルタミビル・ペラミビル | 1/170株（0.6%） |
| A(H1N1)pdm09 | バロキサビル | 0/139株 |
| A(H3N2) | ノイラミニダーゼ阻害薬 | 0/336株 |
| A(H3N2) | バロキサビル | 12/1,177株（1.0%） |
| B型 | バロキサビル | 0/492株 |
| A型（解析株すべて） | アマンタジン | 全株が耐性 |
なお、新潟大学の調査速報では、バロキサビル投与後3〜7日の再診時に、H3N2の57検体中11検体で耐性関連変異（PA/I38T）が見つかっています（うち10検体は感受性株との混在）。査読前のデータです。14 今夏の流行については、流行入り後の第34〜35週に採取されたH1N1の19株で、ノイラミニダーゼ阻害薬への耐性株は見つかっていません。13
脳神経内科医の視点：脳症と異常行動
インフルエンザ脳症（急性脳炎として届け出られたもの）は、2022/23シーズン44例、2023/24シーズン191例、2024/25シーズン182例、2025/26シーズン176例（9月2日時点）でした。2025/26シーズンの176例のうち14例が亡くなり、A型が132例、B型が29例でした。2 届出は遅れて追加されることがあります。
第37週の入院例では、71例で頭部CT・MRI・脳波のいずれかが行われていました（予定を含む）。これは脳症の数ではなく、神経系の検査が必要と判断された入院の数です。1
脳症は小児の病気と思われがちですが、成人でも起こります。日本の2010〜2015年の届出385例の解析では、74%が18歳未満でしたが、致命率は40〜64歳で17%、65歳以上で20%と、成人で高くなっていました。15
異常行動は、抗インフルエンザ薬を飲んだかどうかや薬の種類にかかわらず報告されています。薬との因果関係は分かっていません。重度の異常行動は就学以降の小児・未成年の男性に多く、発熱から2日以内に現れることが多いとされます。厚生労働省は、治療開始から少なくとも2日間は小児・未成年者を一人にしないよう呼びかけています。11 米国の5〜17歳の小児を対象とした観察研究では、オセルタミビルで治療された期間は、治療していないインフルエンザの期間に比べて、重篤な神経精神イベントが少なくなっていました（発生率比0.53）。観察研究なので、交絡の影響は否定できません。17
学校・職場と、患者への説明
学級閉鎖などは第36週の167施設から第37週には669施設（休校11、学年閉鎖130、学級閉鎖528）へ増えました。1 学校の出席停止期間は、発症した後5日を経過し、かつ解熱した後2日（幼児は3日）を経過するまでです。18 家庭療養と「いつまで休むか」の説明は、インフルエンザ・新型コロナの外来指導テンプレートにまとめています。
- ワクチンは冬を待たずに検討する（今季は3株すべて更新）。
- 重症化リスクの高い人は、早めに受診して治療を相談する。
- 呼吸が苦しい、意識がおかしい、けいれんした、水分がとれないときはすぐに受診する。
- 子どもは治療開始から少なくとも2日間、異常行動に備えて一人にしない。
まとめと、まだ分からないこと
- 2026年は第34週（8月17〜23日）に流行入りし、第37週は定点当たり5.54。前年同週の0.72を大きく上回ります。
- 外来は小児が中心、入院は小児と高齢者の二峰性です。
- 今夏の流行はH1N1pdm09が中心ですが、解析数は少なく、冬の主流株は分かりません。
- 2026/27ワクチンは3株すべてが更新されました。今季の有効率はまだ分かりません。
- 主な抗インフルエンザ薬への耐性は少なく、アマンタジンは使えません。
- 脳症は成人にも起こり、成人の致命率は小児より高いという国内データがあります。
冬のピークの時期と高さ、今夏のH1N1と今季ワクチンの抗原性の一致、今季の有効率は、まだ公表データがありません。週報の更新とともに確認していきます。過去の流行状況は2025年12月時点でのインフルエンザ流行状況とその特徴と2026年2月初旬 インフルエンザ流行状況と対策【特にB型の動向】にまとめています。
よくある質問
Q. 今年はウイルスが強くなったのですか？
入院やICU入室は増えていますが、感染者全体が増えれば入院も増えます。ウイルスの病原性が例年より高まったことを示す国内データは、確認した公表資料には見当たりませんでした。重症化率の評価は、今後のサーベイランスを待つ必要があります。
Q. 今、H1N1が多いなら、冬もH1N1ですか？
分かりません。現在の内訳は型まで調べられた60件余りのもので、昨季も流行のピークが2回あり、シーズン全体ではH3N2とB型が多く検出されました。冬に主流株が入れ替わる可能性があります。
Q. 9月にワクチンを打つのは早すぎませんか？
今季は9月の時点で流行が始まっています。2026/27ワクチンは3株すべてが更新されており、供給見込みは約5,190万回分です。接種の時期は、流行状況と各自治体・医療機関の接種開始時期を踏まえて相談します。
Q. 抗インフルエンザ薬で異常行動が起こるのですか？
異常行動は、薬を飲んだかどうかや薬の種類にかかわらず報告されていて、因果関係は分かっていません。重度の異常行動は発熱から2日以内に多いため、治療開始から少なくとも2日間は子どもを一人にしないよう注意します。
参考文献
- 厚生労働省. インフルエンザの発生状況について（2026年第37週）. 2026年9月18日. 資料
- 国立健康危機管理研究機構. IDWR 2026年第35号〈注目すべき感染症〉インフルエンザ（2026年9月2日現在）. 資料
- 国立健康危機管理研究機構. 感染症週報 IDWR 2026年第36週（第28巻第36号）. 資料
- 国立健康危機管理研究機構. インフルエンザ 疫学情報（2026年第37週）. 資料
- 国立健康危機管理研究機構. インフルエンザウイルス流行株 抗原性解析と遺伝子系統樹（2026年5月1日）. 資料
- 国立健康危機管理研究機構. インフルエンザワクチン株（2026年6月2日更新）. 資料
- World Health Organization. Recommended composition of influenza virus vaccines for use in the 2026-2027 northern hemisphere influenza season. 27 February 2026. 資料
- 厚生労働省. 2026/27シーズンの季節性インフルエンザワクチン及び新型コロナワクチンの供給等について（厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会 研究開発及び生産・流通部会 資料1）. 2026年8月26日. 資料
- Shinjoh M, et al. Influenza vaccination in Japanese children, 2024/25: Effectiveness of inactivated vaccine and limited use of newly introduced live-attenuated vaccine. Vaccine. 2025;61:127429. doi:10.1016/j.vaccine.2025.127429 DOI / PubMed
- Azziz-Baumgartner E, et al. Influenza Activity and Estimated Vaccine Effectiveness During the 2025-2026 Influenza Season. JAMA Netw Open. 2026;9(6):e2618581. doi:10.1001/jamanetworkopen.2026.18581 DOI / PubMed
- 厚生労働省. 令和7年度 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A. 資料
- 日本小児科学会 予防接種・感染症対策委員会. 2025/26シーズンのインフルエンザ治療・予防指針. 2025年10月7日. 資料
- 国立健康危機管理研究機構. 抗インフルエンザ薬耐性株サーベイランス 表1・表3（2025/2026シーズン、2026年9月18日更新）. 資料
- 新潟大学大学院医歯学総合研究科 国際保健学分野. 2026年9月14日 抗インフルエンザ剤感受性低下株調査の結果（調査速報・査読前）. 資料
- Okuno H, et al. Characteristics and Outcomes of Influenza-Associated Encephalopathy Cases Among Children and Adults in Japan, 2010-2015. Clin Infect Dis. 2018;66(12):1831-1837. doi:10.1093/cid/cix1126 DOI / PubMed
- 厚生労働省 インフルエンザ脳症研究班. インフルエンザ脳症ガイドライン【改訂版】. 2009年9月. 資料
- Antoon JW, et al. Influenza With and Without Oseltamivir Treatment and Neuropsychiatric Events Among Children and Adolescents. JAMA Neurol. 2025;82(10):1013-1021. doi:10.1001/jamaneurol.2025.1995 DOI / PubMed
- 学校保健安全法施行規則 第19条（e-Gov法令検索）. 資料
監修：今村久司（脳神経内科医）。本稿は医療従事者向けの医学教育情報です。個々の患者の診療は、最新の公的情報と各施設の方針に基づいて判断してください。
